職務経歴書の職務経歴欄の正しい書き方とポイントを解説【見本あり】

このページでは職務経歴書の職務経歴欄の正しい書き方やノウハウについて解説しています。

正しい書き方を身に付けることで、自身の能力を効果的にアピールすることができます。

書くべき内容と読みやすい構成の仕方を押さえ、より良い職務経歴書の作成に役立てましょう。

職務経歴書の「職務経歴欄」と履歴書の「職歴欄」の違いとは？

履歴書は氏名・住所・連絡先・学歴・職歴などのプロフィールを中心に記載する書類です。無料でダウンロード出来るテンプレートやフォーマットの他、WordやExcelなどでの作成なども出来るので作成のコツを押さえて、魅力的な職務経歴書を作りましょう。

履歴書の「職歴欄」は「いつ入社・退社」したのかという事実を時系列順に簡単に把握できるものとなっています。

一方で、職務経歴書およびその「職務経歴欄」（職務内容欄）は過去の業務経験やそこで上げた実績、培ったスキルなどの職歴を詳細に記載し、自身の能力を具体的にアピールできる書類になります。

職務経歴書の職務経歴欄の形式は3種類

編年体形式と逆編年体形式

編年体形式は、古い職歴から順番に記載していく形式です。時系列順に見せることができるため、これまでの経歴を最初から説明するのに向いています。

一方、逆編年体形式では新しい職歴から順番に記載していきます。最新の職歴を特にアピールしたい場合などに適している形式です。

一般に、編年体形式が選ばれることが多く、新卒の就活生や際立ってアピールしたい職歴がない方にとっては無難な選択肢となっています。しかし、直近の業務内容をもとに自身をアピールしたい方は、逆編年体形式を選ぶことでより効果的に見せることができるでしょう。

キャリア形式

キャリア形式は、業務の種類ごとに職務経歴を記載する形式です。時系列はバラバラになることが多いため、経歴よりもスキルを前面に押し出してアピールしたい方におすすめです。

業務内容ごとに職務経歴をまとめることで、できることを明確にする効果があります。また、転職回数が多い場合でも、明確にアピールポイントを区別することができる点もメリットです。

経歴よりもスキルが重視される専門的な職種を志望する方や、転職回数が多めの方はキャリア形式の採用も検討してみましょう。

職務経歴書の職務経歴欄の正しい書き方

履歴書の職歴欄は規定のフォーマットに則って職歴を書いていくものです。一方、職務経歴書はフォーマットに指定がありません。

そのため、自由に構成を工夫したり、自分に適したテンプレート（書類様式）を用いて、自分の強みをアピールすることができます。Wordや、Excel形式のテンプレートもあるので、それらを利用すると比較的容易に職務経歴書を作成することが出来ます。

ここからは、職務経歴欄に必須となる5つの項目について、それぞれ書き方を説明していきます。

企業概要

自身が働いていた企業がどのような場所なのかを「企業概要」にまとめます。

記載必須の情報は企業名や事業内容、そして企業の規模感を掴むのに有用な資本金、従業員数です。

他に設立年月日や直近の売上高を記載することもあります。

企業名は「株式会社」「有限会社」のような法人格も省略せずに書きましょう。

あくまでも職務経歴欄で重要なのは「あなたがその企業で何をしていたのか」なので、企業概要は短くまとめるのがポイントです。

就業期間

実際にその企業で働いた「就業期間」は「2022年3月〜2023年4月」というように月単位まで記載しましょう。

職務経歴欄の左側に就業期間を書くためのスペースが用意されている場合が多いですが、無い場合にはそれぞれの職歴の冒頭に書き入れましょう。

また職務経歴書を提出する時点でまだ職に就いている場合には、「〇〇〇〇年〇月〜現在」と書きます。

部署・役職

所属していた「部署」や「役職」は省略せず記載します。

例えば、「営業本部　第一営業部　1課配属」「東京支社　インターネット事業部　開発チーム配属」というように、長くても正式名称で書くのがルールです。

異動や昇進をした場合には、同じ枠内に記載せず、また別の経歴として就業期間などと一緒に詳細に書くことになります。

途中で部署の名前が改められただけの場合には、特筆しなくても問題ありません。

職務内容

「職務内容」は「大手小売企業の発注システム開発」といったように具体性と分かりやすさが両立できるかたちで記載しましょう。

基本的には箇条書きで、主な職務の概要を簡潔に一文で書き連ねていきます。

しかし、営業職の場合は、職務の概要を書き、その下に営業スタイル、担当商品、担当エリアなどを補足するように書くのが良いとされています。

また技術職では使用していた機器やソフトウェアなどを補足として入れるのが一般的です。

このように、職種によっては採用担当者が知りたいであろう、その職種ならではの補足情報を加える必要があります。

キャリアを通して培ってきた経験をしっかりと応募企業の採用担当者にアピール出来るようにしましょう。

実績・受賞歴

何らかの「実績」や「受賞歴」がある場合には必ず記載しましょう。

実績を書くことであなたの仕事の能力をアピールすることができます。

「リニューアルに携わった食品の売上が前年比200％を記録」「20xx年度　個人売上高〇万円（営業部50人中2位）」などのように、売上や順位の数字を含めることでより具体的に伝えることができます。

また就業中の受賞歴がある場合には、記載することで社内でも特に優秀な人材であったことをより効果的にアピールできます。

具体的な実績の後ろに括弧書きで「20xx年度　社長賞受賞」というように記載すると、どのような実績で高い評価を得たのかが分かりやすくなります。

職務経歴書に職務経歴を書くときのポイント

書ききれない場合は関連性が低い職歴を簡潔にまとめる

職務経歴書は基本的にはA4用紙1〜2枚、多くても3枚までに収まるように簡潔にまとめるのが良いとされています。そのため、職歴があまりに多い場合には、応募先の職種と関連が薄い職歴は短くまとめ、関連度が高い職歴のみ詳細に記載するのがおすすめです。

職務内容や実績、受賞歴は主だったものだけをピックアップして記載したり、それぞれの項目をより簡潔に書くことで、一つの職歴を短くまとめることができます。

ただし、一つの職歴を丸ごと省いてしまうのはNGです。それぞれの職歴の内容を省略するまでに留めましょう。

読みやすいレイアウトを意識する

職務経歴欄は職種や職務経歴書自体のフォーマットの違いなどから、書き方にも違いが生じます。

しかし、いかなる場合でも読み手のことを考えるということを忘れないようにしましょう。

「必要な情報が揃っているか」ということだけではなく、「読みやすいか」という点も重要となります。

読みにくいレイアウトだと、情報が適切に伝わらなかったり、良い印象を与えることができません。

「文字のフォントやサイズを揃える」「情報は簡潔にまとめる」など、読みやすさを意識しましょう。

読みやすくするための工夫として「強調したい部分のみ太字にする」ことも可能です。

しかし、職務経歴書では黒一色で仕上げるのが良いとされているため「強調したい部分の文字色の変更」はしないように注意しましょう。

具体的な数字を入れる

先述した通り、職務経歴欄に「実績」や「受賞歴」を記載する場合には、具体的な数字を入れると、それらの凄さをよりイメージしやすくなります。

「広告制作に携わった製品の売上が上昇した」と書くよりも、「広告制作に携わった製品の売上が前年比180％を記録」と数字を提示して書いた方が、その実績を上げた人の優秀さがより効果的に伝わるでしょう。

数字で表せる実績などがある場合には、積極的に記載していきましょう。

業界用語は使用しない

職務経歴書内では「業界用語」は使用しないようにしましょう。

異なる業種の企業に応募する場合には、転職先の採用担当者に意味を理解してもらえない可能性が高いです。

また同じ業種の企業に応募する場合でも、用語が前職の企業での造語であり、他社では通じないというような場合も有り得ます。

どのような人に読まれても問題が無いように「誰が読んでも分かりやすい職務経歴書」を目指しましょう。

自分をアピールするための書類であることを意識する

職務経歴書は職務経歴から自身のキャリアと培ったスキルを応募先の企業へとアピールするための書類です。

「何をどのようにアピールすれば効果的か」を意識して作成しましょう。

そのためには、「採用担当者が知りたい情報は何か」「企業が求めるスキルはどのようなものか」などを知っておくことが大切です。

職務経歴を書き始める前にしっかりと企業研究を行っておきましょう。

職務経歴書の職務経歴欄の例文

営業（IT）の場合

この例文は営業職のものであるため、「営業スタイル」「担当商品」「担当エリア」が職務内容の補足情報として加えられています。

この書き方では、「どのような相手と取引していたのか」「どのような商品を売り込んできたのか」という営業職として伝えておくべき情報を簡潔に明示することができています。

また売上の実績が具体的な数字を伴って複数年分記載されていることで、長期に渡って良い成績を上げてきたことを読み手に印象付けています。

商品企画の場合

この例文は、職務内容を箇条書きで記載し、更にその項目の中に箇条書きで詳細な情報を入れることで、より具体的に職務内容を伝えられるようになっているのが大きな特徴です。

この例文のように、それぞれが異なる特徴を持った具体的な職務内容や実績を多く挙げることによって、幅広い分野で活躍してきた人材であることをより効果的にアピールできるでしょう。

エンジニアの場合

この例文はエンジニアのものであるため、プログラミング言語やツールの具体的な名前を出し、その使い方を習得していることを読み手に伝えています。

技術職の場合には、このように使用できるソフトウェアや機器などを明示することで、自身の技能をアピールすることができます。

職務経歴書を簡単に作れるツールの利用がおすすめ

職務経歴書の作成には、フォーマットの作成や記入方法の統一など、注意するべき点が多いです。そこで「らくらく履歴書」を利用すれば、これまでの経歴を入力していくだけで簡単に職務経歴をまとめることができます。

また、自己PRも業界やキーワードを選択することで例文を作成できるため、うまく自分をアピールできるか不安な方にもおすすめです。履歴書もあわせて無料で作成できるので、ぜひご活用ください。

職歴に「空白期間」がある場合の職務経歴の書き方

転職活動をしていた場合

前職を退職した後に、転職活動をしていて職歴に空白期間が生じた場合には、その旨を正直に記載しましょう。

退社理由も述べた方が良いですが、詳細に書く必要はありません。

基本的には「一身上の都合で退社」という書き方で問題無いでしょう。

病気の療養をしていた場合

病気の詳細について記載する必要はありません。

離職期間に完治した場合には、就職しても業務に支障は出ないという旨をしっかりと記載しましょう。

企業からより安心感を持って迎え入れられやすくなるでしょう。

近親者の介護をしていた場合

近親者や知人などの介護のために離職していた期間がある場合にも、正直に記載して問題ありません。

復職ができるようになった理由も明記しておくことで、入社後も問題無く働けることをアピールできるでしょう。

資格取得のために勉強をしていた場合

離職期間中に資格取得などを目指して勉強していた場合には、その旨を記載することで、仕事に就いていなくとも前向きに自己研磨をしていたと好印象を与えることができるでしょう。

最終的に資格の取得には至らなかった場合でも、勉強していたということを伝えることでその努力をアピールできます。

職歴が全く無いのに職務経歴書を求められた場合は？

職歴が全く無いにもかかわらず、応募先から職務経歴書の提出を求められた場合には、職歴欄に「職歴なし」と正直に書きましょう。

そして、職務経歴書の自己PR欄でフォローをするようにしっかりと自己のスキルや意欲をアピールしましょう。

もし、応募先の職種に強く関連したアルバイト・パートの経歴がある場合には、職務経歴欄にその経歴を詳細に書いても良いでしょう。応募先の職種への適正を示せる可能性があります。

職務経歴書の職務経歴は見やすくまとめよう

職務経歴は、これまでの経歴や培ったスキルを示す重要な項目です。正しい表記を心がけることはもちろん、その内容が採用担当者に伝わるようにまとめる必要があります。

自身のキャリアや志望職種にあわせて書く内容を変えたり、順序を時系列ではなく関連度が高い順に変えるなど、様々な工夫を加えることができます。

この記事で紹介した方法を参考に、自分を最も効果的にアピールできる職務経歴書を作成しましょう。