履歴書の本人希望欄の書き方は?【例文あり】|基本ルールを解説!
このページでは履歴書の「本人希望欄」の書き方について解説しています。
この項目は、勤務するにあたって考慮してほしい希望を企業側に伝えるために設置されています。正しい書き方をきちんと理解し、失礼のない丁寧な履歴書を作成しましょう。
履歴書の本人希望欄を書くときの基本ルールをおさえよう!
履歴書の『本人希望欄』は、働く上で企業側に考慮してほしい特別な条件がある場合に自由に記入できる項目です。しかし、自由に書けると言っても、自分の希望を何でも書いてもよいというわけではありません。
内容や書き方によってはマイナスの印象を与えてしまったり、自社とは合わないと思われてしまう可能性があるので、基本ルールをしっかり押さえ、まとめていきましょう。
基本的には「貴社の規定に従います」と書く
考慮してほしい事情などが特にない場合は、「貴社の規定に従います」、あるいは「貴社規定に準じます」と記入するのが正しい書き方です。
これは新卒・中途以外にも、契約社員、アルバイト、パートの雇用形態でもルールは変わりません。
「これだけは譲れない」という条件以外は記載しない
本人希望欄に記入した内容は、企業側からは応募者が働く上で「譲れない絶対条件」として捉えられることが多いです。
安易な気持ちで書いてしまうと、その条件のせいで次の選考に進めなくなってしまう可能性があるので注意する必要があります。そのため、条件の内容は十分に精査してから記入するようにしましょう。
希望条件は簡潔に分かりやすくまとめる
希望条件が複数ある場合は、箇条書きで簡潔にまとめるのがおすすめです。また、文字量は最大でも8割以下に留め、理由を書くときも客観的事実のみを述べた文章になるように心がけましょう。
中には、やむを得ない事情を抱えている人もいるかもしれませんが、個人的な理由を長々と書くのはあまり良い印象を与えません。簡潔にわかりやすくまとめるようにしましょう。
「連絡に対応できる時間帯」や「入社可能時期」に条件がある場合は必ず書く
本人希望欄は働く上での希望を記入する項目ですが、選考や入社に関わる情報で予め伝えておきたいことがある場合は、書いても良いとされています。
例えば、在職中の方であれば日中は連絡を取れないケースが多いため、企業側の連絡に対応できる時間帯を記入しておくのがおすすめです。そうすることで、面接の日程調整がスムーズに行えるため、企業の方の負担にもなりません。
また、退職手続きに時間がかかる場合は、予め入社可能時期を記載しておくことで、認識の違いなどによるトラブルを未然に防げるようになります。
さらに、アルバイトやパートを視野に入れている方であれば、「勤務可能日」や「勤務希望日数」なども一緒に記載しておくのが良いでしょう。
履歴書の本人希望欄を書くときにやってはいけないこと
「特になし」という表記や空欄で提出する
特に働く上で希望する条件などがない場合でも、「特になし」と記入するのは必ず避けるようにしましょう。上記でも紹介したように、特にない場合は「貴社の規定に従います」と書くのがマナーです。
また、空欄で提出するのも好ましくありません。場合によっては、「記載漏れ」と判断され、志望度が低い応募者であるというレッテルを貼られてしまう可能性があります。
給与や待遇面についての希望を書く
本人希望欄に給与や待遇面について書くのはNGです。理由は、まだ選考にも進んでいない初めの段階で、自分の要求を主張するのは失礼にあたるからです。
基本的に採用面接では、一次面接、二次面接と選考が進む中で、待遇面について自然と話し合える機会が出てきます。
そのため、待遇面などの条件を交渉したい場合は、履歴書に希望を書くのではなく、面接で直接伝えるようにしましょう。
志望動機や自己PRを記入する
記入することがない場合、本人希望欄に志望動機や自己PR文を記入する人がいます。しかし、それはNG行為です。
項目に『本人希望欄』と書いてある以上、それ以外の内容を記載するのは好ましくありません。場合によってはルールをきちんと守れない人、自己主張が強すぎる人というようなイメージを与えてしまう可能性があります。
そうした事態を避けるためにも、各項目には適切な内容を記入するようにしましょう。
【ケース別】履歴書の本人希望欄の書き方と例文
希望職種がある場合
応募先の企業に複数の職種が存在する場合は、自分が志望する職種を記載しておきましょう。ただし、必ず正しい職種名を書くこと。
万が一、求人情報と異なる職種名を記入してしまった場合、それだけで選考を落とされてしまう可能性もあるためしっかり確認しましょう。
連絡方法や入社可能日などに予め知らせておきたいことがある場合
連絡方法を指定したい場合
【例文】
現在就業中のため、以下の時間でご連絡いただけますと幸いです。
連絡可能時間:平日17時以降(休憩中の12~13時は連絡可能です)
選考が進むと、面接の日程調整などで企業側から連絡が来ることがあります。いつでも対応できる方は特に問題はありませんが、制限がある場合はそのことについて明記しておくのが良いでしょう。
ただし、注意が必要なのは、指定する時間は企業側に配慮した適切な時間帯であること。
「9時〜11時、16時〜18時」のように細かく区切ったり、「9時前」や「19時以降」のように早朝や夜遅い時間に設定したりするのは、企業の負担を増やすことになるので避けましょう。
入社可能日が確定している場合
【例文1】現職を8月末日に退職予定なので、9月1日より勤務を開始できます。
【例文2】
退職日:2022年8月末
入社可能日:2022年9月1日以降
退職日や入社可能日が決まっている場合は、予め記載しておくと企業とのやり取りをスムーズに行えるのでおすすめです。
ただし、記入するのは「確定している場合のみ」で、自分の希望や理想などで書かないようにしましょう。
勤務条件など働き方に希望がある場合
勤務時間に制限がある場合
【例文】保育園に通う子供の迎えのため、毎週水曜日は18時に退勤させていただければ幸いです。
家庭の事情などのやむを得ない理由で、勤務時間に制限がある場合、残業できない曜日や希望の退社時刻などを具体的に記載しましょう。
特に小さな子供がいる場合は、保育園の迎えや急な体調不良など、子供の予定や都合に合わせて動かなければならない場面も出てきます。
そのため、予めその旨を伝えておくことで、入社後の認識の行き違いなどを防げるようになります。
勤務地を指定したい場合
【例文】父の介護のため、埼玉・東京・神奈川のいずれかの勤務地を希望いたします。
家庭の事情などで勤務地に制限がある場合は、具体的な理由と希望勤務地について記載しましょう。
ただし、勤務地には可能な限り幅を持たせることが大切です。狭く限定してしまうと、一方的な要望を押し付けてくる人だと思われ、マイナスなイメージを持たれてしまう可能性があります。
扶養内で働きたい場合
【例文】扶養範囲内(年収103万円以内)での勤務を希望いたします。
パートやアルバイトに応募する際、「扶養範囲内で働きたい」という希望がある場合は本人希望欄に記入するのが適切です。
一見すると、勤務時間に制限があることを伝えるのは、「採用に不利になるのでは?」と感じてしまうかもしれません。
しかし、入社してから「実は長く働けません」となってしまうと雇用主に迷惑がかかってしまうため、予め伝えておくのが最低限のマナーです。
ダブルワークを希望している場合
【例文1】月・水・金は〇〇での勤務があるため、それ以外の曜日での勤務を希望いたします。
【例文2】月~金業日は17時まで株式会社〇〇での勤務があるため、18時以降のシフトを希望いたします。勤務日数は、週3〜4日でお願いいたします。
アルバイトの掛け持ちや、本業以外で副業をするというような、ダブルワークを希望をしている方は、そのことを本人希望欄に記入しましょう。
また、他の仕事との兼ね合いで、シフトに入れる時間帯や曜日、勤務日数などが制限される場合は、その旨も具体的に表記しておくことがおすすめです。
健康状態についての特記事項がある場合
【例文】業務に支障はありませんが、持病による通院のため、月に一度午前休暇を取らせていただければ幸いです。
健康上の理由で、働く上で企業側に配慮してほしいことがある場合は、本人希望欄に書くのが一般的です。
勤務時間帯に休暇が必要になる場合などは、その頻度や理由なども添えて記入するようにしましょう。
ただし、その際は「業務に支障がない」ことを明記することが重要です。企業側の視点では、基本的に持病があっても日常業務に影響がなければ、特に問題はないと判断されます。
参考サイト
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特に希望がない場合は「貴社の規定に従います」と書こう!
-
記入欄には、働く上で「絶対に譲れない条件」のみを記入しよう!
-
入社可能日や連絡方法など、選考に関わる情報は予め企業側に知らせておくのがマナー!
編集者
Yuka
2021年7月に入社し、CareerMine、SPI対策問題集をはじめとする就活メディアの編集を手掛ける。 以前は広告代理店でメディアプランナーとして、広告やキャンペーンの企画を担当。 『らくらく履歴書』では掲載している記事のチェック、編集、ライター管理、コンテンツ制作などを行っている。また自身もライターとして記事執筆も担当。
監修者
gen
1990年生まれ。大学卒業後、東証一部上場のメーカーに入社。その後サイバーエージェントにて広告代理事業に従事。現在はサイバーエージェントで培ったWEBマーケの知見を活かしつつ、CareerMineの責任者として就活生に役立つ情報を発信している。また自身の経験を活かし、学生への就職アドバイスを行っている。延べ1,000人以上の学生と面談を行い、さまざまな企業への内定に導いている。
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