履歴書の免許・資格欄の書き方は？書くべき資格とポイントを解説！

履歴書の免許・資格欄は、あなたのスキルや能力をアピールする重要な項目です。しかし、どのように書くべきかがわからず悩む方も多いのではないでしょうか。

履歴書を効果的に作成するコツは、採用担当者が注目するポイントを理解し、魅力的なアピールに繋げることです。本記事では、免許・資格欄の正しい書き方や記入時の注意点、履歴書に書ける資格一覧などを詳しく解説します。

また、書ける免許・資格がない方や、資格取得に向けて勉強中の方でもアピールできる方法も紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

履歴書の「免許・資格欄」の正しい書き方とは？

①免許・資格の名前は正式名称で書く

履歴書に記載する免許・資格は、正式名称を用いて正確に記載することが大切です。「普通免許」や「秘書検定」といった略称ではなく、「普通自動車第一種運転免許」や「秘書技能検定〇級」のように、正式名称で記入しましょう。

なお、簿記検定は日本商工会議所や全国商業高等学校協会など、複数の団体が実施しているので、どの団体の検定に合格したのかを明確にするためにも必ず正式名称を書きましょう。

その場合も、合格した級も併せて記載し、「〇〇級合格」のように記載するのが正解です。

②運転免許証は免許の一番初めに記載する

運転免許を持っている人で、運転免許証以外にも記入したい免許・資格がある場合は、運転免許を最初に記入しましょう。

運転免許証を先に書くというルールは存在しませんが、免許・資格欄を記載する場合は、先に運転免許証を記載し、その後に別の免許・資格を書くのが一般的です。

人事担当もそのような記載順を頭に入れている可能性が高いので、先に運転免許証を書いた方が履歴書を違和感なくスムーズにチェックしてもらえるでしょう。

③限定条件が付されている場合は詳細を書く

免許に限定条件がある場合は、免許名の後ろにカッコ書きで「（AT限定）」や「（〇t限定）」などと記入しましょう。限定条件を記載すれば、採用担当が免許の詳細を正しく理解できるので、入社後に免許が必要となったシーンで認識違いが生じるのを防げます。

たとえば、普通自動車免許でAT限定の場合は、「普通自動車第一種免許（AT限定）」や「普通自動車第二種免許（AT限定）」と記入しましょう。また、準中型自動車免許で5t限定の場合は、「中型自動車第二種運転免許（5t限定）」と記載すればOKです。

④応募職種に関連する資格は最初に書く

応募職種に関連性の高い資格を持っている場合は、資格欄の最初に書きましょう。

たとえば、不動産会社に応募するのであれば宅地建物取引士、金融系の会社であればFP2級など、業界に関連する資格は、業務に必要な知識やスキルを証明するために非常に有効です。

また、応募職種と直接的な関連性がない資格であっても、取得難易度が高い資格は優先的に書くことをおすすめします。難易度の高い資格を持っていることで学習能力の高さや向上意欲のアピールにつながります。

企業によっては特定の資格を持っている方に資格手当などを支給してくれるケースがあるので、応募時に求人表をよくチェックしておくと良いでしょう。

⑤取得予定で勉強中の資格も記載する

履歴書には取得済みの資格だけでなく、取得に向けて勉強中の資格も記載できます。もし勉強中の資格があれば、あなたの向上心や学習意欲をアピールするチャンスなので臆せずに書くことをおすすめします。特に、応募する職種に関連する資格であれば、採用担当に即戦力になり得る人材として好印象を与えられる可能性があります。

記載するときは、資格の正式名称の後ろに、「取得に向けて勉強中」であることを明記しましょう。もし、具体的な取得予定時期がわかっていれば、合わせて記載すれば計画性もアピールできます。ただし、過度なアピールは逆効果になる可能性もあるので、あくまでも客観的な事実のみ記載し、謙虚な姿勢を心がけましょう。

⑥免許・資格名の末尾に「取得」もしくは「合格」と書く

免許・資格欄を続けて書くときは、名称の後に1文字分のスペースを空け、「取得」や「合格」と記載することが一般的です。

「取得」という言葉は、国家資格や運転免許などの証明証が交付される免許・資格を書くときに用います。また、英検や簿記検定などの合格証が交付される資格を書く時は、「合格」という言葉を使います。例としては、「英検準1級 合格」のように記載しましょう。

なお、TOEICのような点数式の資格を書くときは、点数の後に「取得」と記入すればOKです。

⑦西暦は他の記入欄と統一して書く

免許や資格の取得年月日は、西暦もしくは和暦のどちらで表記しても問題ありません。ただし、履歴書全体を通して統一することが大切です。西暦と和暦が混合していると、統一感がなく、雑然とした印象を与えてしまうので注意が必要です。

例として、学歴や職歴を和暦で記載している場合は、免許・資格の取得年月日も和暦で統一しましょう。そうすれば全体的な見栄えも良くなり、一貫性のある履歴書に仕上がります。

⑧書き終えたら最後に「以上」と書く

免許・資格欄を書き終えたら、最後に「以上」という言葉で締めくくりましょう。

履歴書において、「以上」という言葉は「これ以降、記載する内容はありません」ことを明確にするために使用します。締め言葉として記載すれば、採用担当に対して記載漏れがないことをアピールできます。そのため、「以上」という言葉の後ろに新たな内容を追記するのはNGです。

資格の記載漏れが発覚した場合は、別の箇所に追記するか履歴書を作成し直しましょう。

履歴書に書ける資格一覧

国家資格

国家資格は、専門性の高さを国から認められた人しか得られないものなので、幅広い職種で評価される資格です。志望する業務に直接関係がなくても、国家資格を持っているのであれば履歴書に書きましょう。そうすれば、あなたの能力や意欲をアピールできます。

国家資格を書くときは、「〇〇試験合格」もしくは「〇〇免許取得」など簡潔に書きましょう。なお、同じ国家資格を複数保有している場合は、一番段が高い資格のみを記載しましょう。

自動車運転免許

自動車運転免許は、国家資格と同様に応募する職種にかかわらず、免許・資格欄に記載できます。タクシードライバー職などの職種はもちろん、営業職などの車を使用する機会がある職種では、運転免許の有無が採用に影響する可能性があります。

特にドライバー職を希望している場合は、自動車運転免許の取得は必須条件です。ただし、他の職種においても車運転の可能性は決してゼロではないので、たとえペーパードライバーであっても記載しておいた方が良いでしょう。

パソコン系の認定資格

パソコン系の認定資格として代表的なのが、MOS（Microsoft Office Specialist）です。MOSとは、WordやExcelなどのOfficeソフトを使いこなせることを証明する資格です。事務職はもちろん、データ分析やプレゼン資料作成などの様々な業務で役立つスキルをアピールできます。

他にも、IT知識の保有を示すITパスポートなどの資格もPC系の認定資格の一種です。PCスキルがあることをアピールできるので、ITパスポートの資格を持っているのであればぜひ資格欄に書くことをおすすめします。

ビジネス系の民間資格

ビジネス系の民間資格も、履歴書の資格欄に記載できます。上記は、民間資格の例をまとめたものです。

汎用性の高い資格から専門性の高い資格まで、ビジネス系資格は様々な種類が存在します。応募する企業の業界や職種に合った資格を記載すれば、あなたのスキルや適性を効果的にアピールできます。

TOEICなど語学系の資格

英語力は、TOEICやTOEFL、英検などの資格でアピールできます。企業が求める英語力は、業界や職種によって異なりますが、ビジネスレベルはTOEIC600点以上、外資系企業では700点以上が一般的な目安です。

英検の場合は、2級以上が評価されることが多いと言われています。ただし求められる英語力は企業によってさまざまなので、応募企業の求人情報や会社説明会などで必要とされる英語力要件をチェックしておきましょう。

履歴書に資格を書くときの注意点

履歴書に書く資格がない場合は「特になし」と書く

履歴書の免許・資格欄は、あなたのスキルや経験をアピールできる重要な項目のひとつです。履歴書に書く資格がない場合でも、空白のままではなく「特になし」と記入しましょう。何も記載しない場合よりも、丁寧で誠実な印象を与えられます。

もし、何らかの資格取得に向けて勉強しているのであれば、「現在、〇〇資格の取得に向けて勉強中です」などと追記すれば、あなたの意欲をアピールできます。

法令や制度の変更に注意する

資格や免許を書く時は、最新の法令や制度の情報を必ずチェックしておきましょう。

具体例として、2017年3月12日以降に「準中型自動車免許」という区分が新設されたことに伴い、2017年3月11日以前に普通自動車第一種運転免許を取得した方は、運転できる車両の種類が変更されています。また、無線従事者の資格区分も、1989年5月1日に大幅な名称変更がありました。第一級無線通信士は、「第一級総合無線通信士」というのが現在の正式名称です。

資格や免許を取得したのが数年前の場合は、現在の名称や内容が変更されていないかを確認することが大切です。最新の情報に基づいて履歴書に記載すれば、採用担当者の誤解を防ぎ、正確に情報を伝えられます。

資格が失効していないかを確認する

有効期限が定められている資格に関しては、応募時に期限が切れていないかを必ず確認しましょう。もし失効している資格を記載し、後になってから有効期限が切れていたのが判明した場合、採用担当に虚偽を疑われる恐れがあります。

なお、TOEICや英語検定などの語学系の資格において、厳密な有効期限はありません。ただし、多くの企業は応募者の現在の語学力を知りたいと考えているので、取得年月が古いものは評価されにくい傾向にあります。TOEICであれば、公式認定証の発行期限である2年以内を目安に、再受験を検討する方が望ましいでしょう。

似たような名称の資格と混合しない

世の中には名称が似ている資格があるため、履歴書に書く際に混同しないように注意しましょう。

例えば、TOEICとTOEFL、防火管理者と防火管理技能者などの資格は名称が似ており、書き間違えやすいです。

資格によって従事できる業務の範囲や証明できるスキルのレベルも変わるので、注意が必要です。自分が取得している資格の正式名称を確認して正しく記載しましょう。

取得時期を意識すべき資格も存在する

TOEICや一部のMicrosoft認定資格など、資格や免許によっては、有効期限が定められているものや、一定期間内の合格・取得実績が求められるケースがあります。

たとえば、求人情報に「TOEICスコア800以上（3ヶ月以内に限る）」と記載されていた場合、まずはあなたがTOEICスコアをいつ取得したのかを確認する必要があります。もし3ヶ月以上前に取得したスコアであれば、再度TOEICを受験し、指定されたスコア以上の成績を収めなければなりません。

ここで注意すべきなのは、選考が近づいてから受験しようと思っても、間に合わない可能性があるということです。TOEICの試験日程や結果が出るまでの期間を考慮して、早めに受験した方が安心です。

複数の等級がある資格は上位等級のみを書く

運転免許や電気工事士のように、資格が複数の等級に分かれており、上位等級が下位等級の資格範囲を含んでいる場合、履歴書には上位等級のみを記載します。

たとえば、第一種電気工事士は第二種電気工事士の資格範囲を全て含んでいるので、履歴書には「第一種電気工事士」の取得のみを記載すれば問題ありません。

ただし、第一種電気工事士とネオン工事資格者など資格範囲が異なるものは、両方の資格を記入する必要があります。上位等級の資格を取得していれば、下位等級の資格も当然有しているとみなされるからです。

複数の等級がある資格を持っている場合は、資格範囲を理解したうえで記載しましょう。

履歴書に書かない方が良い資格もある

資格欄はできるだけ埋めた方が良いのは勿論ですが、資格であれば何でも書いてOKというわけではありません。

たとえば、スポーツの段位や世界遺産検定、歴史能力検定などの資格は、ビジネスとの関連性が低いので書かない方がベターです。これらの資格をアピールしたい場合は、「趣味・特技」の項目で触れる程度に留めましょう。人事担当次第では、面接で話題にしてもらえる可能性もあります。

なお、語学系の資格も点数や等級によっては注意が必要です。TOEICであれば600点以上、英検であれば2級以上が、ビジネスシーンで活用できる英語力の目安とされています。これらの基準を満たさない場合は、記載を控えるのが賢明です。

特に、試験結果の明記が義務付けられていない場合は、無理に記載する必要はありません。むやみに「英検3級」などと記載してしまうと、英語スキルが低いことを自らアピールすることになりかねないので、注意しましょう。

履歴書に資格を書くときによくある質問

Q．履歴書に書く資格がないと選考は落ちる？

書ける資格が多いほどアピールできるのは事実ですが、履歴書に書く資格がないからといって、必ずしも選考に落ちるわけではありません。

ただし、何らかの資格を取得しているのを必須条件としている場合は例外です。たとえば営業職などの車移動が必要な職種の場合は、自動車運転免許の取得が必須条件である可能性があります。

そのため、履歴書を書く前に応募した職種の求人票をチェックし、必須資格の記載がないかを確認しましょう。

Q．免許・資格欄に書ききれないときは？

①別紙に記載する

保有資格は、別の用紙に資格・免許を記載し、履歴書に添付しても構いません。その際は、資格欄に「別紙参照」と明記し、添付する別紙には「免許・資格一覧」というタイトルを記載しましょう。別紙の様式は履歴書の資格欄に準じ、取得年月や資格名などを記入すればOKです。

②アピールにつながる資格を厳選する

応募先の業務内容と関連性の高いものを優先的に記載するのもひとつの手です。例として、事務職であればMOSや簿記検定、ITエンジニアであれば基本情報技術者試験やCCNAなどが挙げられます。応募先に企業が求める人物像を事前に調べ、アピールポイントとなる資格を選びましょう。

③履歴書以外の方法でアピールする

履歴書に書ききれない資格は、職務経歴書や自己PR欄でアピールできます。特に、実務経験と関連性の高い資格は、具体的なエピソードとともに紹介すれば、より効果的にアピールできます。面接時に資格について質問された際に、詳細を説明できるように準備しておきましょう。

Q．免許・資格のどちらも持っていない場合は？

記載する内容がない場合でも、「特になし」と明記することが履歴書作成における基本です。何も記載せず空欄にしておくことは避けましょう。空欄の場合、採用担当者は応募者が免許や資格を持っていないのか、それとも単に書き忘れたのかを判断することができないからです。

空欄のまま提出すると、書類の不備とみなされたり、応募者の性格を雑であると判断されたりする可能性があります。

免許や資格がないことに、引け目を感じる必要はありません。履歴書は、企業に対して応募の意思を伝える公的な書類なので、一定のルールに沿って作成する必要があります。

Q．免許・資格のどちらかしか持っていない場合は？

履歴書の「免許・資格」欄では、持っている免許・資格のみを記載することが基本です。したがって、免許または資格のどちらか一方しか持っていない場合、持っている方だけを記載すれば問題ありません。

両方を持っていない場合には「特になし」と記入する必要がありますが、片方だけの場合に「資格なし」や「免許なし」といった表記は不要です。

例えば、免許のみを持っていて資格を持っていない場合、その免許の名称と取得年月を記載するだけで十分です。「資格なし」などと書く必要はありません。

免許・資格のどちらか一方しか記載しない場合でも、末尾には「以上」と書いて締めくくると、より丁寧な印象を与えます。

Q．取得予定の資格を記入しても問題ない？

現在取得に向けて勉強中、もしくは受験後の結果待ちの場合などは、「取得予定」「受験予定」「取得見込み」などの表記を用いて記載しても問題ありません。むしろ、資格取得に向けて勉強中や受験予定であることを書けば、向上心の高さをアピールすることができます。なお、「取得予定」の資格を記載するときは、次のような書き方を意識しましょう。

また、資格取得見込みの資格を履歴書に記載しても、結果的に資格が取得できなかった場合に内定が取り消しになることはありません。ただし、応募条件に資格の取得が必須となっている場合は、資格が取れなかった場合に法人側と話し合う必要がある可能性があるので、注意が必要です。

Q．資格は何級から書ける？

一般的には2級以上の資格から書けると言われています。

例として、ファイナンシャル・プランナーの資格であれば、一般的に3級は比較的取得しやすいので、2級以上を取得している場合に記載するのが望ましいでしょう。英語力においても、同様のことが言えます。英検であれば2級以上、TOEICであれば600点以上が、履歴書に記載する際の一般的な基準とされています。

ただし、これらの基準はあくまで一般的な目安であり、応募する職種や企業によって異なります。資格の難易度や、アピールできるレベルを考慮して、書くかどうかを判断しましょう。

Q．免許・資格欄に日付欄がない場合も生年月日は入れるべき？

結論として、免許・資格欄に日付を書く項目がない場合でも、取得年月は書くべきです。具体的には、「資格名 △年△月 資格取得」と記入すればOKです。

資格取得の日付がわからない場合は、資格者証や合格通知書、資格証明書などの書類を確認しましょう。書類が見つからない場合は、資格を交付している団体に問い合わせて再発行依頼が必要です。

履歴書に書ける資格を正しく理解した上で書類選考に挑もう

履歴書の免許・資格欄は、単に免許や資格を羅列するだけでなく、あなたのスキルや能力を企業にアピールする上で重要な役割を果たします。しかし、闇雲に取得した資格をすべて記載すれば良いというものではありません。企業の求める人物像や業務内容との関連性を考慮し、適切に記載する必要があります。

なお、資格欄には正しい書き方が定められています。誤った書き方で提出してしまうと、採用担当にマイナス評価を与えかねません。そのため、資格の種類に応じた正しい記載方法を把握しておきましょう。

どのように書けば良いかわからない、NGな書き方を知りたいと思ったときは、本記事で解説した内容を一つひとつチェックしながら履歴書の作成を進めていきましょう。