在職中の履歴書の書き方とは?【見本あり】|ダブルワークも徹底解説!
このページでは在職中の履歴書の書き方について解説しています。
在職中は通常の履歴書と書き方が異なる点があります。間違った書き方をしてしまうと認識の違いが生じてしてしまうため、注意しながら、見やすく、分かりやすい履歴書に仕上げていきましょう。
在職中の履歴書の書き方
在職中の職歴欄には「在職中」または「現在に至る」と記入
在職中に転職活動などで履歴書を作成する際には、現在働いている企業の職歴欄に「在職中」または「現在に至る」と記載します。
まだ退職していないことを正確に伝えるためにも、必ず記入しましょう。
基本的な書き方としては、働いている企業名の1行下や、企業名の1行下で従事している業務を簡単に記載したさらに1行下に「現在に至る」とするパターン、企業名や所属部署などの横に「在職中」と書くパターンが挙げられます。
もし、雇用形態がアルバイトであれば「株式会社A 入社」のすぐ後ろに「(アルバイト)」と記載するようにしましょう。
職歴欄に全て描き終えたら、最後に内容の終わりを意味する「以上」を最後の行に右寄せで記載します。
「本人希望欄」には連絡先や連絡方法、時間帯を明記
特に記載したい事項がなければ「貴社の規定に従います。」と書くのが基本です。
事前に連絡がつかない曜日や時間帯がわかっている場合は、本人希望欄で必ず伝えるようにしましょう。
もし、企業側が「選考に関する連絡がしたい」「至急確認したいことがある」と考えて連絡をしても、なかなか連絡がつかなかったり返事がないということが続くと、印象を悪くしてしまいます。
また、連絡のとれない時間を伝えなかった結果、何度も電話をかけさせてしまうといった手間を発生させることにもなるのです。
日中、電話には出られないが、メールであれば空き時間に返信ができるなどの場合はその旨を伝えるのも良いでしょう。
他にもシフト制で都合の良い時間帯がバラバラな場合は、「留守電を残してもらう」「メールで連絡をもらう」といった内容も伝えておくことで、スムーズなコミュニケーションにつながります。
この場合は、なるべく早い折り返しや返信を心がけましょう。
ただ「都合の悪い」時間や連絡方法を伝えるだけでなく、「連絡のつく」時間や連絡方法も併せて記載することで、丁寧な人という印象にもつながるのでおすすめです。
現在の業務を自己PRに活かす
自己PRと聞くと「〜しました。」といった過去形の内容が想像しやすいですが、自己PRでは過去の出来事や成果だけでなく、現在のことについて触れても問題ありません。
現在携わっている業務内容や、成果のなかでアピールできるものがあれば、現在進行形で仕事に対するポジティブな姿勢が伝わり、「自分の会社でも懸命に働いてくれるのでは?」と良いイメージにもなるでしょう。
在職中の「退職予定日」の書き方
退職予定日が決まってる場合
退職予定日は記載が必須のものではありませんが、退職予定日が決まっている場合は、履歴書内で伝えると親切です。
退職予定日が事前に分かれば、いつ頃から就業できるのか企業側が把握することができます。
もし他にも選考者がいて連絡する順番に悩んだ場合、退職予定日や入社可能な日が分かっている人の方が連絡しやすいということもあり得ます。
具体的な「退職予定日」や「入社可能日」の書き方としては、2パターンが挙げられます。
職歴欄に書く
職歴欄に書いた「現在に至る」や「在職中」の言葉の後ろにカッコ書きで退職予定日を記入したり、改行してから「なお、x月x日で退職予定」などと記入します。
入社可能日を伝える場合は、退職予定日を書いた下の行に「〇〇年〇月〇日より就業可能です。」などと記入しておくといいでしょう。
職歴にスペースが多かったり、すでに本人希望欄が文字でいっぱいになっている場合などは職歴欄に書くと、見やすさがアップします。
本人希望欄に書く
本人希望欄に十分なスペースが残っていれば、こちらに退職予定日や入社可能日を記入するのもおすすめです。
退職予定日と入社可能日を両方とも本人希望欄に書き入れても良いですし、退職予定日は職歴欄、入社可能日は本人希望欄で伝える形でも良いでしょう。
入社可能な時期を伝える際は年月日に加えて、「入社可能」や「就業可能」と表記します。
職歴欄と本人希望欄、いずれの書き方を使っても問題ないですが、受け取った採用担当者が読みやすい履歴書になるよう仕上げましょう。
退職予定日が決まっていない場合
在職中に転職活動に取り組んでいる場合、退職予定日が決まっていないことも多いです。この場合は、履歴書で退職予定日や入社可能日について具体的に触れる必要はありません。
しかし、面接では「内定を出した場合、いつから働けそうか?」といった質問はされるので、あらかじめ回答は用意しておきましょう。
また、既に勤め先に退職の意思を伝えているため、退職予定や入社可能日を書いておきたいという場合でも、本人希望欄に「1〜2ヶ月後に入社可能」など、おおよその退職日や入社可能な目安を記載するにとどめておきましょう。
「ダブルワーク」はどう記載する?
新たにダブルワークをしたい時の履歴書の書き方
近年は正社員として働いている人でもダブルワークをすることも多いです。
ダブルワークを希望する場合は、職歴欄には今も働いているという意味の「在職中」や「現在に至る」といった文言を使用します。
記載がない場合、「退職済み」と勘違いされてしまうこともあるので注意が必要です。
また、本人希望欄には「○○曜日はXX社での勤務があるため、△曜日の勤務を希望します。/△時以降の勤務を希望いたします。」など、勤務できる条件を書いておきましょう。
これからダブルワークをしようと考えている人は、トラブルを避けるためにも、あらかじめダブルワークを希望していることはしっかりと伝えましょう。
ダブルワークをしていた時の履歴書の書き方
過去にダブルワークをしていた場合、情報を整理して見やすくまとめることが大切です。
人によってはダブルワークの経験が多いこともあります。中には現在進行形でダブルワークをしている人もいるでしょう。
時系列で書いた方が見やすいのか、会社ごとに分けて書いた方が見やすいのか、目を通した時の見やすさも念頭に置きながら履歴書を記入しましょう。
ダブルワークをしていた時の履歴書の書き方
過去にダブルワークをしていた場合、情報を整理して見やすくまとめることが大切です。
人によってはダブルワークの経験が多いこともあります。中には現在進行形でダブルワークをしている人もいるでしょう。
時系列で書いた方が見やすいのか、会社ごとに分けて書いた方が見やすいのか、目を通した時の見やすさも念頭に置きながら履歴書を記入しましょう。
【時系列にまとめて書く】
【会社ごとにまとめて書く】
【現在進行形(1つ退職予定の場合)】
在職中に履歴書を書く時に注意すること
「退社」ではなく「退職」
会社を辞めることは「退職」と表記します。「退社」と混同しがちですが、後者は勤務が終わって会社を後にする意味も持っています。
そのため、履歴書内で「辞める」ことについて触れる際には「退職」を使用します。誤って「退社」と書いてしまわないよう注意してください。
退職予定日や入社可能日が不明な時は書かなくても良い
未来の日程に関することなので、決まっていなかったり、分からない場合は無理に書く必要はありません。
思っていたよりスムーズに引き継ぎができず、1ヶ月くらいで退職できると想像していたが実際は3ヶ月ほど必要になった、などが発生する可能性もあります。
あやふやな状態で日程を伝えてしまうのは、企業とのトラブルのもとになるため、避けるようにしましょう。
有休消化中は「在職中」
退職時によくあるのが、退職間際の勤務日を有休消化に充てるというパターンです。
実際に最終出勤を終えているので、退職しているような気持ちになりますが、実際は籍が残っているので「在職中」となります。
有休消化期間に転職活動をする人は、早まって「退職」と書かないよう注意が必要です。
有休消化期間を在職中と捉えていないと、「すでに退職しているから、来週から勤務可能。」と誤って伝えてしまうなどのトラブルが想定されます。気を付けましょう。
ダブルワーク希望時には勤務可能日や時間帯などを知らせる
応募先の企業に何も伝えていないと、希望曜日のシフトに入れなかったり、時間帯の調整をしてもらえなかったりという行き違いが生まれかねません。
また、あらかじめダブルワークしたい旨を伝えておくことで、スケジュール調整がスムーズに進むことにもなるので、お互いが気持ちよく働くためにも必ず事前に伝えるようにしましょう。
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在職中の履歴書の職歴には「現在に至る」や「在職中」といった言葉を入れ、本人希望欄には連絡のつく時間や連絡方法を記入しよう!
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退職予定日が決まってる場合は、職歴や本人希望欄で伝えると親切!
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ダブルワークをする場合は、必ず事前に履歴書内で伝えるようにしよう!
編集者
Yuka
2021年7月に入社し、CareerMine、SPI対策問題集をはじめとする就活メディアの編集を手掛ける。 以前は広告代理店でメディアプランナーとして、広告やキャンペーンの企画を担当。 『らくらく履歴書』では掲載している記事のチェック、編集、ライター管理、コンテンツ制作などを行っている。また自身もライターとして記事執筆も担当。
監修者
gen
1990年生まれ。大学卒業後、東証一部上場のメーカーに入社。その後サイバーエージェントにて広告代理事業に従事。現在はサイバーエージェントで培ったWEBマーケの知見を活かしつつ、CareerMineの責任者として就活生に役立つ情報を発信している。また自身の経験を活かし、学生への就職アドバイスを行っている。延べ1,000人以上の学生と面談を行い、さまざまな企業への内定に導いている。
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