履歴書の添削サービスを活用しよう！おすすめのツールとAIの活用方法
最終更新日：
最終更新日：
広報の仕事は業務内容が多岐にわたるため、転職者が職務経歴書の書き方に悩むことが多いです。しかし、書き方のポイントを押さえることで、内容を整理し、強みを効果的にアピールした職務経歴書を作成することができます。
本記事では、広報職の職務経歴書の書き方を徹底解説します。実際に役立つ自己PRの例文や職務経歴書の見本も紹介しているので、ぜひ参考にしてください。ポイントを押さえた職務経歴書を作成し、転職活動を成功に導きましょう。
広報の仕事は、企業ごとに求められる業務内容が異なるため、自分の経歴を業務ごとに分けて記載することが重要です
このように経歴を業務ごとに分ける理由は、具体的な成果や担当した業務内容をわかりやすく伝えるためです。広報業務は多岐にわたるため、どの業務にどれだけ携わったのかを明確に示すことで、広報としての専門性や幅広い知識・経験をアピールすることができます。
その結果、採用担当者に自分の強みと成果を効果的に伝えられるようになり、企業の求めるスキルや経験にマッチしていることを印象づけることができます。広報担当者としての専門性や幅広い領域における経験を伝え、転職先企業において即戦力として活躍できることを強調することができるでしょう。
広報の実績欄は、イベントやキャンペーンの効果を数字で記載することが重要です。広報の実績欄は、自身が携わった業務や経験を、数字と合わせて記載することがとても大切です。上の表のように、どういったキャンペーンでどのくらい成果を上げたのかを数字で記載すると、採用担当者がイメージしやすくなります。
また、実績の数は多すぎても読みにくくなってしまうため、志望する企業と関連性のある実績を2〜3個記載してあげるのがいいでしょう。
さらに、戦略立案や予算管理を通じて広告費用の最適化を実現した実績やターゲット層を意識した戦略が成功した場合、その経験も強みとしてアピールすることができます。
広報職では必ずしも専門的な資格が求められるわけではありませんが、業務に役立つ資格やスキルがある場合は、しっかりとアピールしましょう。資格以外にも、SNS運用に関するスキルとしてFacebookやInstagramの運用経験や、SNS広告の運用経験なども広報職には非常に役立つスキルです。
加えて、英語や他の外国語のスキルがあれば、海外チームとの連携やグローバル展開時に強みとなります。こうした具体的な資格やスキルを明記することで、自分の強みをより鮮明に伝え、広報業務における即戦力としての価値を高めることができるでしょう。
①デジタル化への対応
②人脈のアピール
③語学力を活かす
④応募企業との共通点を探す
現在、広報活動はデジタル化が進んでおり、SNSやオウンドメディアの活用が求められています。オウンドメディアを活用してブランド認知を拡大した、SNSの企画立案から運用まで携わっていた、などの経験は、強力なアピールポイントです。
SNS運用やデジタルマーケティングの知識・実績を強調し、オンライン上での効果的なプロモーション事例を記載することで、デジタル時代に適応できる広報担当者としてアピールすることができます。
広報職はメディアや業界関係者とのネットワーキングが欠かせません。過去に築いた関係を強調することで、転職先企業にとって即戦力としての価値を示すことができます。
メディア関係者やインフルエンサー、取引先企業との強い信頼関係を持っていることは、広報活動において大きなアドバンテージになります。過去の広報活動でどんな人脈を築いたか、メディアでの有益なプロモーションをどのように実現したかをアピールしましょう。
近年、グローバル化が進み、多くの企業が海外進出を果たしています。英語をはじめとする外国語が堪能であれば、海外メディアとのコミュニケーションや、国際的なブランド展開において重要な役割を果たすことができます。
特に、海外市場に向けたPR戦略の立案や、外国語でのプレスリリース作成、国際的なキャンペーンの実施経験は、企業にとって貴重な人材です。
語学力は企業の国際的な成長を支える広報担当者としての能力をアピールし、競争の激しい転職市場で差別化を図るポイントになります。
企業の方向性と自分の経験や強みが重なる部分を明確に記載することで、採用担当者に、あなたと一緒に働くイメージを持ってもらうことができます。
企業のビジョンやブランド価値、業界トレンドにどのように貢献できるかを自分の経験と照らし合わせ、具体的な例を挙げてアピールしましょう。
また、企業が注力している業界やターゲット層に対して、どのようなプロモーションを実施して成果を上げるかを示すことで、企業に即戦力として貢献できることを伝えることができます。
広報の仕事では、企業の戦略や目標に基づいて広報活動をどのように進め、成果を上げたかを明確に記載することが重要です。ブランド認知度向上を目指してメディアとの関係構築を進めたり、特定のターゲット層へのアプローチを強化したりした場合、その過程と結果を具体的に記載しましょう。
前職でどのような課題に取り組んだのか、そしてその結果、企業にどのような価値を提供できたのかを強調することが大切です。
転職先で実現したい広報プランを職務経歴書に盛り込むことで、自分のビジョンを具体的に伝えることができます。新しい職場でどのような広報活動を推進し、企業の目標達成にどのように貢献できるかを示すことが重要です。
例えば、デジタルメディアやSNSを活用した新たなキャンペーンを立ち上げ、ターゲット層に向けた効果的なメッセージを発信する計画を立てるなどといった具体的なプランを記載することでオリジナル性を出すことができます。
オリジナル性をアピールすることで、採用担当者に対して自分がただの作業者ではなく、企業にとって新たな価値を提供できるクリエイティブな人材であることを強く印象づけることができます。独自の視点や斬新なアプローチを提案することで、企業の成長を後押しできると期待され、採用に繋がる可能性が高まります。
広報の職務経歴書では、社内でのキャリアアップに向けた具体的な目標を明示することが大切です。企業側は、応募者が長期的な視点でどのように成長し、どんな形で貢献できるかを見極めたいと考えています。
そのため、広報チーム内でリーダーシップを発揮し、プロジェクト管理やチームの育成に携わることを目指すといった具体的なキャリアプランを示すことが有効です。
特に、デジタルメディアやグローバル展開に対応するためのスキルを高め、企業の成長により深く関与するなどといった志望する企業にあわせた具体的な目標は、企業にとって価値のある人材としての印象を与えることに繋がります。
広報職では、多くの人々と関わる機会が多いため、コミュニケーション能力は不可欠です。そのため、自己PRにおいてコミュニケーション能力をアピールすることは非常に効果的です。
しかし、単に「コミュニケーション能力がある」と伝えるだけでは不十分であり、実際にその能力をどのように業務で活かしたのかを具体的に示すことが重要です。
私は広報職で、情報収集力を活かして企業にとって有益なインサイトを提供してきました。特に、メディアの動向や業界のニュースをチェックし、競合分析を行い、広報戦略を常にブラッシュアップしています。また、人脈を駆使して、業界内の最新情報や有益なネットワークを活用しています。前職では、業界のイベントに積極的に参加し、メディア関係者や業界のキーパーソンと直接関係を築きました。その結果、新しいトピックやトレンドをいち早く把握し、プレスリリースやSNSコンテンツに反映させることができました。特に、競合が新商品を発表するタイミングを情報収集を通じて察知し、それを元に自社のプロモーション戦略を強化しました。SNSではインフルエンサーとのコラボを進め、フォロワー数が25％増加しました。このように、情報収集力と人脈を活用することで、広報活動の効果を最大化できる点が私の強みです。
情報収集力の高さは、広報担当者として非常に大きな強みとなります。優れた情報収集力を持つことで、競合他社や業界の動向、メディアで注目されているポイントを迅速に把握し、適切なPR戦略を立案することができます。
そのため、常に新しい情報を収集し、それを分析して活用する能力が求められます。情報収集力が高ければ、広報担当者としての信頼性も向上し、より精度の高い広報戦略を構築することができるでしょう。
私は広報職において、計画力と企画力を活かし、戦略的に企業のメッセージを広める活動を行っています。特に、キャンペーンやイベントの立案・実行において、目標達成に向けて細かな計画を立て、全体を調整する能力に自信があります。前職では、ブランドの認知度向上を目的とした大規模なイベントを企画し、ターゲット層に合わせたテーマ選定からスケジュール調整、メディアリレーションの構築までを担当しました。その結果、イベントの参加者数が目標を20%超え、メディア露出も50件以上に達しました。また、キャンペーンの効果測定を通じて改善点を見つけ、次回に活かすPDCAサイクルを回すことにも力を入れました。これらの経験を通じて、計画的かつ柔軟に対応できる企画力を発揮し、広報活動をより効果的に進めてきたことが私の強みです。
広報活動は、単なる情報提供ではなく、ブランドの認知度を向上させる、企業イメージを構築する、製品やサービスの販売促進を行うなど、明確な目的を達成するために行われます。
そのためには、目標設定や戦略的な計画が不可欠です。計画力がないと、目的を達成するための方向性を見失う可能性があります。
予算、時間、人的リソースといった制約がある中で、成果を上げた経験がある場合、具体的にアピールするようにしましょう。
広報の職務経歴書を作成する際には、経験分野やスキルを曖昧にしないことが重要です。「メディア対応」「SNS運営」「イベント企画」など、どの分野でどのような活動を行ったかを明確にしましょう。
広報では、経験が重視されます。これまで経験してきたことや自分のスキルは大きなアピールポイントとなるため、詳しく、明確に書くことを意識しましょう。
職務経歴書は自分のスキルや実績を証明する重要な書類です。プロジェクトでの立場や役割が不透明な場合、どのように貢献したのか、どれだけの実績を上げたのか、コミュニケーションやチームワークにおいてどのようなスキルを発揮したのかを判断することができません。
そのため、職務経歴書には自分の役割を具体的に記載し、実績や貢献度を明確に示すようにしましょう。これにより、採用担当者に信頼感を与え、他の候補者と差別化を図ることができます。
前職に対して不満があったとしても、その経験からどう学び、どのように自分を改善しようとしてきたのかを伝えることが大切です。企業は、前職での不満やトラブルが原因で転職を考えたのか、それともキャリアアップや新しい挑戦などのポジティブな理由があったのかを重視します。
転職活動では、ポジティブな姿勢を見せることを意識することが大切です。
広報は、人気の職種であるため競争率が激しいことから、未経験者の転職は難しいと言われています。しかし、コミュニケーション能力や文章力、マーケティングやPRに対する情熱などをアピールすることで、未経験者でも転職を成功させることは可能です。
未経験者の場合、「なぜ広報職を選んだのか」「広報に対してどんな情熱があるのか」をしっかり伝えましょう。前職での経験がどのように広報に活かせるかを示すことができれば、採用担当者にも納得してもらいやすくなります。
不可能ではありませんが、広報担当での異業界転職は難しいです。特に、収入やキャリアアップを軸に転職されている方は、全く異なる業界への転職ではなく、同じ業界で規模の大きい企業への転職の方が効果的です。
広報のノウハウが各業界によって確立されているため、これまでの経験が活かせるかどうかが鍵となります。業界分析や企業分析をしっかりと行った上で検討してみましょう。
広報経験者の転職は、オープン採用だけではなく、ヘッドハンティングなどの道もあります。広報やPR業界の団体やイベントに参加し、情報収集に力を入れることで、業界内の最新トレンドを知り、新たな転職のチャンスを得ることができます。
また、広報経験者の転職活動を成功させるためには、転職サイトやエージェントを活用することに加え、自己アピールできるポートフォリオ作成や、オンラインでのスキルアップが効果的です。
転職活動は、忙しい合間をぬって行わなければならないため、手助けしてくれるツールを活用して効率的に進めるようにしましょう。らくらく履歴書を使えば、豊富なフォーマット・テンプレートやAIによる入力補助ですぐに履歴書・職務経歴書が作成できます。
らくらく履歴書から「広報・PB職」の職務経歴書のテンプレートを用いて、上述したポイントを押さえながら職務経歴書を作成してみましょう。
2021年7月に入社し、CareerMine、SPI対策問題集をはじめとする就活メディアの編集を手掛ける。 以前は広告代理店でメディアプランナーとして、広告やキャンペーンの企画を担当。 『らくらく履歴書・職務経歴書』では掲載している記事のチェック、編集、ライター管理、コンテンツ制作などを行っている。また自身もライターとして記事執筆も担当。
1990年生まれ。大学卒業後、東証一部上場のメーカーに入社。その後サイバーエージェントにて広告代理事業に従事。現在はサイバーエージェントで培ったWEBマーケの知見を活かしつつ、CareerMineの責任者として就活生に役立つ情報を発信している。また自身の経験を活かし、学生への就職アドバイスを行っている。延べ1,000人以上の学生と面談を行い、さまざまな企業への内定に導いている。
> メッセージを読む
私は広報職において、優れたコミュニケーション能力を活かして、多様な関係者との調整や情報発信を行ってきました。特に社内外の連携を重視し、企業の目標達成に貢献してきました。例えば、前職で新商品ローンチのプロジェクトを担当した際、商品開発部門、マーケティング部門、経営層と密にコミュニケーションをとり、各部門の要望を反映させながらプロジェクトを進行しました。この結果、発表会ではメディア露出が30％増加し、SNSフォロワー数も20％以上増加するという成果を上げました。
また、メディアとの関係構築にも力を入れ、定期的なプレスリリースの配信や取材調整を通じて、多くのメディアに企業活動を取り上げてもらいました。特に、取材の調整においては、相手のニーズを理解し、適切なタイミングで情報を提供することで、メディアとの信頼関係を強化しました。このように、広報活動においては、関係者との調整力が重要であることを実感しており、今後もその能力を活かして企業に貢献していきたいと考えています。